水泳なども寄付で還流 補助金問題、7団体に

   

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 国庫補助金による専任コーチらへの報酬の一部が、寄付の形で所属競技団体に戻る金銭の流れが水泳、セーリング、カヌー、アイスホッケーでもあったことが7日、関係者の話で分かった。補助金の還流は既に判明しているテコンドー、ボート、近代五種と合わせ7団体になった。

 補助金や助成金の扱いをめぐっては日本オリンピック委員会(JOC)が第三者特別調査委員会を設置して調べているが、こうした金銭の流れが慣例化しているスポーツ界の実態が浮き彫りになった。

 日本水連の幹部は「過去5年間で8人いたが、寄付は強制ではない。金額もばらばらだった」と説明した。

 競技団体が申請した専任コーチやメディカルスタッフへの報酬は、3分の2を文部科学省が補助し、残りの3分の1を競技団体が負担する。負担分を穴埋めする形の寄付は、補助金の趣旨に反した手法の可能性もある。

 サッカーくじによる助成金でもテコンドーやカーリングで同様の金銭の流れがあり、くじを運営する日本スポーツ振興センターが調査している。