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カメラ窃盗事件:冨田選手を1年半の登録停止へ デサントは解雇

   

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10/7:仁川アジア大会(韓国・仁川|競泳競技・2014/9/21〜9/26|特集日程|)水泳会場で韓国メディアのカメラを盗み、略式起訴処分を受けた冨田尚弥選手について、日本水泳連盟は、2016年3月31日までの1年半の選手登録停止処分とする方針を決めたとのこと。

反省文の提出と一定期間の社会貢献活動も課す。また、所属先のデサントは同日、冨田選手を解雇した。

 日本水連によると、最も重い永久停止も検討されたが、被害者の意向も確認し有期に短縮された。

 競泳選手団の泉正文リーダー、上野広治強化本部長、平井伯昌監督は監督管理が不十分だったとして譴責(けんせき)処分となるとか。

 

10/8:日本オリンピック委員会(JOC)は、東京都内で緊急の常務理事会を開き、監督責任として、日本選手団の青木剛団長(67)、田嶋幸三副団長(56)、高田裕司総監督(60)、鈴木大地・水泳担当役員(47)の4人と、所属する日本水泳連盟を文書による厳重注意処分とする案を決めたとのこと。11月21日の理事会で正式決定する。

 冨田に関しては、水連が7日に2016年3月末までの選手登録停止処分案を決めており、重複しての処分は避けた。

 JOCの竹田恒和会長は「誠に申し訳なく、遺憾に思う。国民の皆様にも心から謝罪申し上げたい」と頭を下げた。鈴木水連会長は「(処分は)謹んでお受けする。現場の指導者と連携を強化し、選手への指導を徹底したい」と話した。

◇解説…また身内の論理、自浄能力示せず

 不祥事が相次ぐ日本スポーツ界は、冨田の窃盗事件でも自浄能力を示せなかった。8日にJOC常務理事会が決めた監督者の厳重注意処分案は、社会常識に照らせば、甘すぎると言わざるを得ない。

--中略--

 今回も監督者は誰も進退伺を提出しなかった。国には強化費の増額を請いながら、ひとたび事が起これば常識からかけ離れた身内の論理で片付ける。スポーツ界はまたも再起を図る機会を逸した。